海外でも、空港と都市部なら薬局はいたるところにあります。薬局のマークは、ヨーロッパやアジアでは緑十字で統一されているので、初めての国でも簡単に見つかるはずです。アメリカ本土はハワイはショッピングセンターの一角が薬局となっているので、海外旅行 病気になったときに便利です。

空港や都市部の大きな薬局では、擦り傷や軽いケガに使用する絆創膏、軟膏、ティッシュ、女性用の生理用品など幅広い商品が市販されているので、長期の旅行でも日本から大量の薬や衛生用品を持っていく必要はありません。最小限のものをスーツに詰め、あとは現地で購入すれば、旅も身軽になります。

鎮痛解熱剤のアスピリン（aspirin）をはじめとする有名な薬は、海外でも購入できます。パッケージの表示は違っていても（日本はバファリン）、成分は変わらないので、同じ効能が期待できます。ちなみにアスピリンと同様に使用頻度の高い下痢止めはロペラミド（loperamid）が共通の成分となっています。

主要な薬の多くは現地語と英語の両方で名前が印刷されているので、購入の際に判断がつかないことはないはずです。ヨーロッパなどでは、日本と同様に薬局に薬剤師が常在している国が多く、大都市ならば簡単な英語ぐらいは通じるので、自分の症状を伝える程度の英会話の例文が載っている旅行ガイドなどを参考に薬剤師に相談してみましょう。

食中毒などに使用する抗菌剤や抗生物質も一部のアジアの国（特に中国や東南アジア諸国）では購入が可能ですが、下痢になったからといって多用するの禁物です。これらの国々では成分が明記されいない、使用期限が切れている薬も混在しているので極力頼らないようにするのが賢明です。

中国の漢方薬のように適切な使用で効能が期待できるものも勿論ありますが、市販薬でも副作用のリスクは存在します。薬の副作用で体調が悪化すれば本末転倒もいいところです。

業務については「傷病者もしくは、産後の女性に対する療養上の世話、診療の補助を行う」と定められています。診療の補助廃止の支持が基本ですが、療養上の世話は自己判断で行なうことができます。最近は資格を活かして、治験関連のお仕事、学生や企業の旅行やツアーに同行する旅行付添看護師などとして活躍される方も増えています。

一方、准看護士は知事免許で、中学か高校を卒業後、最短2年の養成教育を経て、都道府県の試験を受けます。医師や看護師の指示を受けて看護業務を行うとされており、どちらかというと補助的な位置付けです。現場の仕事では、責任ある立場にはつけません。

この提携により、JTBは、SA社の取り扱う宇宙旅行の全商品を、日本において販売することができ、宇宙体験旅行から国際宇宙ステーションに滞在する本格的なプログラム、果ては月旅行まで、多彩な商品の積極的な販売を行い、ますます関心が高まる宇宙旅行マーケットの拡大を目指しています。

SA社は、世界初の民間人観光宇宙旅行をプロデュースし、2001年と2002年に民間人を国際宇宙ステーションに送り出しています。このほか、無重力体験や超音速ジェット機体験など、多彩なプログラムで、既に1000人以上の実績を残しています。

クラブツーリズムも、イギリスのヴァージン･グループの宇宙旅行会社であるヴァージン･ギャラクティック社が2010年から実施する宇宙旅行で設けた、日本での販売枠7人分を販売する計画になっています。

まず、経営の分社化として、海外の特定地域の旅行商品の企画造成や仕入れ、販売促進などを一貫して担当する会社や、格安の国際線 航空券の卸･小売販売を専門に行う子会社などを作る方法です。

次に、経営管理部門におけるアウトソーシングで、人材派遣会社からの派遣社員を受け入れるような形で行われます。さらに、旅行業務の中で特に専門スキルを持った集団にアウトソーシングする方法で、添乗業務や観光ガイド、通訳などがあります。

添乗員派遣会社などで構成されるTCSA（日本添乗サービス協会）によれば、現在加盟している会社数は約60者で、1万2000人が派遣添乗員として登録していますが、国内外で行われている旅行添乗業務の9割に、派遣会社の添乗員が同行しています。

以前の旅行業界は大量に正社員を雇用して、拡大する需要に対応してきましたが、繁忙期と閑散期の差が大きいため常時雇用は効率が割るということから、1980年代の後半から添乗員の派遣サービスを利用することが多くなり、多くの派遣会社が誕生しました。

旅行添乗員の収入は、なかなか安定しないものの、年収の大半を繁忙期の6ヶ月くらいで稼げるため、残りの時期は別の業界で仕事をこなしたり、通訳をかねることで単価を上げるなどしながら対応しています。

ガイドの仕事は2種類あり、1つはツアーオペレーターとして、海外旅行をする日本人を現地で案内するガイドです。もう一つは、日本を訪問する外国人旅行者を案内するガイドで、国家試験の通訳案内業の試験に合格し、都道府県知事の免許を受けなければなりませんが、ガイド不足が予想されることから、試験内容を見直し、合格率を緩和することが検討されています。